積立投信（積立投資信託）は他の金融商品と比べてリスクが少なく投資の初心者でも始めやすいとされています。
ただ投資ですから、メリットもあればデメリットもあります。
投資するかどうかの判断は、それらをチェックしてからにしましょう。
積立投信とは
積立投信とは文字通り「積み立て型の投資信託」です。
投資信託（投信）を毎月など定期的に決まった額で、いわゆる「積み立て」で購入していくものです。
他の金融商品と比べても投資のリスクが少なく預貯金よりは利回りが高いので、投資の初心者向けとされることが多いです。
ではここから積立投信のメリット、デメリットを見ていきます。
なお投資信託（投信）については別記事で個別に説明していますので、そちらも参考にしてください。
⇒ 投資信託のメリット、デメリット！初心者にも始めやすい資産運用
積立投信のメリット
積立投信のメリットは主に次の6点です。
- 毎月自動で積み立てられるので手間がかからない
- 少ない金額からスタートできる
- 専門家が代わりに運用してくれる
- 分散投資でリスクを軽減できる
- 預貯金よりも高利回りを期待できる
- 複利の効果がある
毎月自動で積み立てられるので手間がかからない
金融機関で積立投信の引落口座を指定するだけで毎月自動で決まった金額が引き落とされるようになります。
投資する側からすると最初の投資開始時の手続きさえ終われば、あとは積立投信を行っていることすら意識する必要がなく手間がかかりません。
もちろん他の金融商品のように経済の状況を見ながら投資のタイミングを考えるなどの投資のストレスもありません。
少ない金額からスタートできる
積立投信は毎月引き落とされる金額を指定できますが、多くの金融機関では最低金額は月に100円や1,000円、あるいは1万円程度に設定しています。
したがって積立投信は少ない金額で手軽に始めることができます。
専門家が代わりに運用してくれる
積立投信は投資信託（ファンド）の専門家であるファンドマネージャーが日々の調査や投資判断、実際の取引などの運用を行ってくれます。
もちろんファンドマネージャーだからといって失敗の可能性がゼロというわけではありませんが、一般の個人よりもはるかに確実な運用を期待できます。
分散投資でリスクを軽減できる
投資信託は、それぞれで投資範囲の設定は異なりますが、多くの投資家から集めた資金をまとめて多数の企業の株式や債券、さらに海外にも分散して投資します。
さらには投資先の値動きに関わらず毎月一定額を投資していくことにより、平均の投資コストを下げることができます。（ドルコスト平均法）
このように積立投信は投資先の分散、時間の分散ができる金融商品です。
なおドルコスト平均法については次の記事で説明していますので参考にしてください。
⇒ ドルコスト平均法とは わかりやすく説明します 本当にデメリットは無いの？
預貯金よりも高利回りを期待できる
積立投信は投資ですから必ず値上がりするというものではなく、預貯金のような元本保証はありませんので、投資した金額よりも値下がりすることもあります。
しかし長期間で見れば昨今の低金利の預貯金よりも結果的に高利回りになっている投信も多いです。
複利の効果がある
投資信託は単純に投資金額(毎月の積立額）だけでなく配当(分配金）も投資元本に充当していくことで複利効果を期待できる金融商品です。
積立投信のデメリット
預貯金をはじめ金融商品は利子や分配金、配当、売却益など利益があれば課税されますが積立投信も同様です。
それ以外に積立投信には次のようなデメリットもあります。
- コストがかかる
- 短期で利益をあげることは難しい
- リスクがある（元本保証ではない）
コストがかかる
積立投信で購入する投資信託は株式などと違って保有している間もコストがかかります。
投資信託では販売手数料（購入時手数料）、運用管理費用（信託報酬）、監査報酬、売買委託手数料、信託財産留保額の5つが必要となるコストです。
短期で利益を出すことは難しい
積立投信は毎月少額を長期にわたって投資していくので、投資先の金融商品で短期で利益が出ても、一括して大金を投じた場合に比べて利益は小さくなります。
逆に損失が出た場合も損失額は小さくなります。
積立投信はドルコスト平均法で時間の分散も図る金融商品なのでこのような結果になります。
リスクがある（元本保証ではない）
上にも書きましたように、積立投信は投資ですから必ず値上がりするというものではありません。
預貯金のような元本保証がありませんので、投資した金額よりも値下がりするリスクもあります。
積立投信の始め方
積立投信も他の金融商品と同様、次のような手順で投資を始めることができます。
- 金融機関を選ぶ
- 金融機関に口座の開設を申請
- 金融機関で口座の開設完了、取引開始
条件が合えば優遇制度を活用したい
最近は預貯金よりも投資を普及させたい政府の意向もあって、いくつかの優遇制度が整備されてきています。
- NISA（一般NISA）
- つみたてNISA
- iDeCo
これらは税制優遇措置もありますので、もし条件が合うならぜひ活用することをお薦めします。
NISA（一般NISA）
毎年120万円までの上場株式や投資信託などの新規投資で得た利益が最長5年間非課税になる制度です。
NISA（一般NISA）については下の記事で確認してください。
⇒ NISAのメリット・デメリット 後悔してからでは遅い！2024年からの新NISAとは？
つみたてNISA
金融庁で選定した投資信託を積み立て方式で投資していくことで、毎年40万円までの投資で得た利益が最長20年間非課税になります。
つみたてNISAについては下の記事で確認してください。
⇒ つみたてNISA（積立NISA）のメリット・デメリット！注意点もあるので気をつけよう
iDeCo
個人が拠出して運営する確定拠出年金で、拠出した掛金の全額が所得控除の対象になったり、運用で得た収益が非課税になります。
iDeCoについては下の記事で確認してください。
⇒ iDeCoのメリットとデメリット！税金は得するけど運用次第では目減りも？
口座を作るならネット証券
積立投信は証券会社や銀行などで始められますが、新たに口座を作るなら必要コストなど考えて今はネット証券がお薦めです。
ネット証券については下の記事で説明していますので参考にしてください。
⇒ ネット証券が投資信託に最適！手数料も無料でNISA対象の投信も多く品揃えが豊富
積立投信のメリット、デメリット：まとめ
冒頭にも書きましたように積立投信は他の金融商品と比べてリスクが少なく投資の初心者でも始めやすいとされています。
少額からスタートできますし、つみたてNISAなどの税制優遇制度も整備されています。
一方、元本割れリスクや運用コストなどのデメリットもあります。
投資するかどうかの判断は十分に商品の内容をチェックしてからにしましょう。
なお、資産運用全般については次の記事で説明していますのでご確認ください。
⇒ 50代からの資産運用 おすすめは？安全を第一に考えるなら基本は積立の投信
お金の基礎知識は誰にでも必要です
今回の記事で取り上げたテーマのほかにも、人生で「お金」に関わるシーンはたくさんあります。
その際に基本的な知識が有るか無いかで、結果が大きく違ってきてしまうことがあります。
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さらっと読める記事ですので、ぜひチェックしてみてください。
⇒ ファイナンシャルプランナー資格が自分のためにも役立つ9つのシーン！何級まで取ればいい？
